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【コラム】万が一の事態に備える保険の必要性

事業を継続するなかで、院長の皆様は、
ご自身に万が一のことが起きた場合を想定されているでしょうか。

ここでいう「万が一」の事態は、
大きく（１）「死亡するリスク」と（２）「就業不能リスク」
に分けられます。

（１）死亡するリスク
まず初めの「死亡するリスク」とは、院長が事故や災害等で死亡するケースです。
院長が亡くなった場合、クリニックの経営が成りたたなくなることが容易に想像できます。
事業を継続するとすれば、新しい先生を招くことが必要になるかもしれまえん。
これに伴い当面の運転資金や、借入金がある場合にはその返済資金が必要になります。
これを、「企業防衛のための資金」と呼びます。

さらに、亡くなった院長に遺族がいる場合には、
ご遺族の今後の生活を守るための資金が必要になります。
これには、生活資金のほか、お子様の教育資金や結婚資金が含まれます。
これを、「生活防衛のための資金」と呼びます。

（２）就業不能リスク
次に二番目の「就業不能リスク」とは、疾病などにより働くことができなるケースです。
ここには、重大疾病で入院する場合や、病気の手術後に身体障害が残るケースなどが含まれます。

この場合にも、事業を継続するための資金（企業防衛資金）と、今後の生活費を工面する
必要（生活防衛資金）がでてきます。

以上のように、
死亡した場合にも、就業不能となった場合にも、
企業防衛のための資金と生活防衛資金を確保することが必要になります。

これらのリスクに備えるのが、「保険」ということになります。
弊事務所では、それぞれのリスクをに応じて、
企業防衛資金と生活防衛資金がいくらになるかを算定しております。
そしてそれぞれの資金を手当てできるよう、最適な保険をご提案しております。